評価制度の要不要は運営状況が基準

評価制度の導入は大きな会社が行うもの！と思っていませんか？

組織規模が小さいと導入にかかる費用、評価運用に必要な人材的に導入したくてもできないといったケースもあるでしょう。

そもそも評価制度は何のために導入するのか？どういったものなのか？を考える必要があります。

評価制度が組織に存在する意味・メリットとして

①従業員が組織の持つ理念、目標に向かって仕事をしていける
②従業員自身が労働に対して評価を受けることで承認欲を満たせる
③従業員自身が目標達成により自律的に仕事を考えていけるようになる
④仕事の評価が給与に反映されることで次の目標を考えられる
⑤適切な評価により能力に対して公平に給与の配分ができる
⑥公平な評価により組織への信頼が増し離職が減る
⑦組織への忠誠心が高まり方針の方向転換も行いやすい
⑧ルールがしっかりしているので万が一の離職後もトラブルが少ない
⑨公平な評価をうたえるので採用がしやすい

評価制度による直接的な効果と副次的に生まれる組織への忠誠心の高まり（一体感）により会社が自らの方針・目標に向かって統率しやすくなることが制度導入の意味です。

つまり、すべてではなくとも組織が満足するだけの統率ができているのであれば改めて評価制度を導入する必要はありません。これは組織の規模とは関係ありません。

評価制度は組織を正しい方向に運営していくための仕組みです。

単なる仕組みでしかないので導入して自動的に組織が改善することはありません。活用するかしないかは組織の運用にかかってきます。

大きな組織に制度があっても、しっかりと運用されていなければ制度がないのと同じなだけでなく返って評価をする作業自体が余計な工数となってしまう場合があります。

小さな組織であっても運用がうまくいっていない場合は仕組みを利用することでうまくいく可能性があります。